CVE-2006-2492 の詳細
CVEの情報
説明:
Buffer overflow in Microsoft Word in Office 2000 SP3, Office XP SP3, Office 2003 Sp1 and SP2, and Microsoft Works Suites through 2006, allows user-assisted attackers to execute arbitrary code via a malformed object pointer, as originally reported by ISC on 20060519 for a zero-day attack.
CVE更新日: 2006-05-20 00:02:00
CVSSバージョン: 3.1
CVSSスコア: 8.8
KEVの情報
KEV更新日: 2022-06-08
EPSSの情報
EPSSは脆弱性が今後30日以内に悪用される確率を予測するスコアリングシステムで、FIRST(Forum of Incident Response and Security Teams)が提供しています。
EPSSのスコアが高いということは、攻撃されるリスクが高いことを意味するので、早めの対策が必要です。
EPSSスコア: 0.481070000
EPSS更新日: 2026-10-19 00:00:00
SSVCの情報
SSVCはカーネギーメロン大学ソフトウェア工学研究所が提案する脆弱性の評価手法です。ステークホルダーごとに脆弱性対応の優先度を決定することを支援します。
本サイトでは、CVE、KEV、EPSSの内容からExploitation(悪用状況)、Technical Impact(技術的影響)、Automatable(自動攻撃の可否)を判定します。
Exploitation: active
Technical Impact: high
Automatable: False
CVE-2006-2492について、以下の観点で解説します。
1. 脆弱性の概要
Microsoft Wordにおいて、不正な形式のオブジェクトポインタを処理する際のバッファオーバーフローの脆弱性です。これにより、ユーザーが細工されたファイルを開くなど、特定の操作を行った場合、ユーザーの権限で任意のコードが実行される可能性があります。この脆弱性は、当初ゼロデイ攻撃として報告されました。
1.1 影響 攻撃者がMicrosoft Wordを実行するユーザーの権限で任意のコードを実行できる可能性があります。これにより、システムの機密性、完全性、可用性に「高」または「全面的」な影響を与える可能性があります。
1.2 深刻度 * CVSS v3.x スコア: 8.8 (重要) * 攻撃元区分: ネットワーク * 攻撃条件の複雑さ: 低 * 攻撃に必要な特権レベル: 不要 * 利用者の関与: 要 * 影響の想定範囲: 変更なし * 機密性への影響(C): 高 * 完全性への影響(I): 高 * 可用性への影響(A): 高 * CVSS v2.0 スコア: 7.6 (危険) * 攻撃元区分: ネットワーク * 攻撃条件の複雑さ: 高 * 攻撃前の認証要否: 不要 * 機密性への影響(C): 全面的 * 完全性への影響(I): 全面的 * 可用性への影響(A): 全面的
この脆弱性は、CISA(Cybersecurity and Infrastructure Security Agency)のKnown Exploited Vulnerabilitiesカタログに掲載されており、実世界での悪用が確認されています。
2. 対象となる環境
2.1 影響を受けるOSバージョン 直接的なOSバージョンの記載はありません。
2.2 影響を受ける設定 以下のMicrosoft WordおよびWorks Suiteのバージョンが影響を受けます。 * Microsoft Word in Office 2000 SP3 * Office XP SP3 * Office 2003 SP1 および SP2 * Microsoft Works Suites through 2006
3. 影響を受けた時の兆候
この脆弱性が悪用された場合、攻撃者は影響を受けるシステム上で任意のコードを実行できる可能性があります。これにより、以下のような兆候が現れる可能性がありますが、具体的な記述はありません。 * システムの異常な動作やクラッシュ * 予期しないファイルの作成、変更、削除 * 機密情報の漏洩 * PC端末が乗っ取られる可能性
4. 推奨対策
4.1 本対策 ベンダーであるマイクロソフトより、この脆弱性に対する正式なセキュリティ更新プログラムが公開されています。ベンダー情報を参照し、適切な更新プログラムを適用することが推奨されます。CISAは、ベンダーの指示に従ってアップデートを適用するよう指示しています。
4.2 暫定回避策(緩和策) この脆弱性に関する特定の暫定回避策の記述は見当たりません。ただし、この脆弱性は「ユーザーの関与を要する」攻撃であるため、不審な電子メールや信頼できないソースからの文書ファイルを開かない、不審なURLをクリックしないなど、従業員のセキュリティ意識向上と教育が重要な緩和策となります。
その他解説すべき観点
参照したサイト: